履歴書の資格欄の書き方

まずは求人票の必要資格をチェック

履歴書を作成するとき必ず記載することになるのが資格欄です。
資格欄は通常A3用紙の右上部にあり、二つ折りをした時に2枚めのトップ項目となっています。

これはつまり応募者の住所氏名や学歴・職歴の次に大切になるその人独自のスキルを見分けるポイントであり、選考の時にはかなり丁寧に見られることになるのです。

就職を少しでも有利にしようと、学生時代や育休中に複数の資格を取得するという人もいるでしょう。
資格には難易度の高い国家資格から、比較的容易に取得できる民間資格までたくさんの種類があります。

資格欄を全部埋め尽くすほどの資格があると見栄えがいいように思いますが、求人票に必要な条件として書かれている資格が入っていなかったり、業務に全く関係ない資格ばかりが書かれているようではむしろポイントはマイナスとなります。

まずはこれから応募する求人票を丁寧に読み直してみて、必須資格や取得していると有利になる資格がないか詳しくチェックをしていきましょう。

必須とされることが多い資格としては、「普通自動車免許」や「宅地建物取引主任者」「簿記検定」「FP」などといったものがあります。

他にも「英検・TOEIC・TOEFL」「漢字検定」「ITパスポート」「MOS」といったあたりの資格はあると採用に有利になることが多いようです。

なお医師や看護師などの医療系資格や、建築士、弁護士、税理士といった国家資格はそもそも取得していなければ従事をすることができない仕事があるので、忘れずにきちんと記載しておくようにしましょう。

取得年数が古い順から書いていくのがポイント

履歴書の資格欄は「取得年」「月」「資格・免許名」の3つのマスから一行が構成されています。
書式は色々ありますが、だいたい7行くらいになっている事が多いでしょう。

記載をするときには取得をした年数が古い順に書き込むようにし、資格の名称は略称ではなく正式名称で記載します。

例えば自動車免許を記載するときには「普通自動車免許」ではなく「普通自動車第一種運転免許」と書きます。
人気のパソコンスキル資格の「MOS」も正式に「Microsoft Office Specialist」と書くようにしましょう。

取得資格が少なく項目を埋めることができない人の場合、「○月に取得予定」といったように勉強中であることをアピールするために資格欄を使用することもあるようです。

ただしこれは賛否両論あるようで、例えば税理士のように試験が一度ではなく何度かに分けて行われる試験において将来的にいつまでに取得を目指しているかがわかるような場合ならばよいのですが、単なる民間資格を「勉強中」と書いてもあまり意味はないでしょう。